シャブ

'''覚醒剤'''（かくせいざい、stimulant）とは、広義には中枢神経を興奮させ覚醒作用をもたらす物質である。このうち中枢神経刺激薬は、脳神経系に作用して心身の働きを一時的に活性化する働きを持つ広義の向精神薬の一種で、ドーパミン作動性に作用するため、中毒症状は統合失調症に酷似しており、嗜癖・依存に誘発された精神病は、重篤になりやすい。日本において狭義には覚せい剤取締法で規制されている薬物であり、規制対象としての覚醒剤は「覚せい剤」と記載される（『醒』は現在常用漢字外）。覚醒剤という名称は、元々は『'''除倦覚醒剤'''』などの名称で販売されていたものが略されたものである。この『除倦覚醒剤』という言葉は戦前戦中のヒロポンなどの雑誌広告などに見受けられる。後述するが、現在の覚せい剤として指定されている成分を含んだ薬品が、健康面への問題が認識され社会問題化する以前は、疲労倦怠の状態から回復させ、眠気を覚ますための薬品として販売されていた。

覚せい剤取締法で規制されている薬物として、'''フェニルアミノプロパン'''（'''アンフェタミン'''）、'''フェニルメチルアミノプロパン'''（'''メタンフェタミン'''）、及びその塩類やそれらを含有するものがある。後述の法規制に詳しい。これらは、一般に、数度の使用によって強い嗜好性が生じ、習慣性の依存状態となりやすい。日本では他の麻薬と区別され、所持、製造、摂取が厳しく規制されている。本項では便宜的に、同法による規制の対象となる薬物を「覚せい剤」、中枢神経刺激効果のある薬物を「覚醒剤」と表記して区別する。

フェニル酢酸から合成する手法が一般的であるが、アミノ酸のフェニルアラニンを出発物質として合成させることもできる。一般に「覚せい剤」といった場合メタンフェタミンを指すことが多く、商品名'''ヒロポン'''（大日本住友製薬の商標。俗に“ポン”とも）、'''スピード'''、スピードの頭文字から“エス”、'''シャブ'''、'''冷たいもの'''などとも呼ばれる。「シャブ」の由来は、「アンプルの水溶液を振るとシャブシャブという音がしたから」という説や、英語で「削る、薄くそぐ」を意味するshaveから来たという説、「骨までシャブる」から来たという説や、エフェドリンに類似した血管収縮作用があるために、静脈内に投与されると冷感を覚えることから「寒い、しゃぶい」からシャブという説もある。さらに、過去には「人生をしゃぶられてしまうからである」と発言した裁判官も存在する。

自嘲的、もしくは密売者が使用者を蔑視してつけた表現と考えられる。又、関西の末端の密売現場では「シナモン」（「品物」の関西訛り。香辛料のシナモンではない）、警察など捜査機関では、ビニールの小袋に小分けされていることからパケットの略で「パケ」と呼ばれている。依存症患者は「ポン中」「シャブ中」などと呼称される。アンフェタミン、メタンフェタミン、コカイン、メチルフェニデートなどは、脳内報酬系としても知られる、腹側被蓋野から大脳皮質と辺縁系に投射するドパミン作動性神経のシナプス前終末からのドパミン放出を促進しながら再取り込みをブロックすることで、特に側座核内のA10神経付近にドパミンの過剰な充溢を起こし、覚醒作用や快の気分を生じさせる。

MDMAはこれらの作用に加え、セロトニンの放出を起こす。

メチルフェニデートの塩酸塩である'''塩酸メチルフェニデート'''は注意欠陥多動性障害（ADHD）やナルコレプシーに対して処方される。しかし作用機序がメタンフェタミンと類似しているものの、他の覚せい剤や麻薬と比較して規制が緩いため乱用目的で入手・使用する者もいる。

連用すると耐性を生じ、摂取量が漸増することもある。血圧上昇、散瞳など交感神経刺激症状が出現する。発汗が活発になり、喉が異常に渇く。内臓の働きは不活発になり多くは便秘状態となる。性的気分は容易に増幅されるが、反面、男性の場合は薬効が強く作用している間は勃起不全となる。常同行為が見られ、不自然な筋肉の緊張、キョロキョロと落ち着きの無い動作を示すことが多い。更に、主に過剰摂取によってであるが、死亡することもある。食欲は低下し、過覚醒により不眠となるが、これらは往々にして使用目的でもある。

中脳辺縁系のドパミン過活動は、統合失調症において推定されている幻聴の発生機序とほぼ同じであるため、覚醒剤使用により幻聴などの症状が生じることがある。ごくまれであるが、長期連用の結果、覚醒剤後遺症として統合失調症と区別がつかないような、慢性の幻覚妄想状態や、意欲低下や引きこもりといった、統合失調症の陰性症状の様な症状を呈し、精神科病院への入院が必要となる場合もある。

まれに、覚醒剤の使用を中断しているにも関わらず使用しているときのような感覚が生じることがあり、'''フラッシュバック'''と呼ぶ。フラッシュバックは使用直後に生じる場合から、使用を中断して数年を経て経験する場合まである。

静脈内注射に伴う合併症として、注射針の共用によるC型肝炎、HIVの感染、注射時の不衛生な操作による皮膚・血管の感染・炎症、敗血症などがあげられる。

加熱吸引の場合には、角膜潰瘍や鼻腔内の炎症や鼻出血、肺水腫がみられる。1885年、長井長義が麻黄からエフェドリンの抽出に成功。1887年にエフェドリンからドイツでアンフェタミンが合成され、1893年、長井と三浦謹之助によってエフェドリンからメタンフェタミンが合成された。

1919年、緒方章がメタンフェタミン（ヒロポン）の結晶化に成功。

覚せい剤として使われ始めたのは、アメリカで薬理学者ゴードン・アレスが、1933年、アンフェタミンから吸入式喘息薬を開発して、ベンゼドリン (Benzedrine®) として市販されたことがきっかけである。咳止めより疲労回復のために長距離トラック運転手が、スーパーマンになれる薬として学生の間で乱用され、また食欲減退効果があることから、ダイエット薬として販売する業者も現れた。こうした乱用の報告を受けてアメリカ食品医薬品局 (FDA) が、1959年に処方制限に踏み切った。

アンフェタミンより数倍の強力な効果があるメタンフェタミンはドイツでペルビチン錠として1938年に市販されたが、早くも弊害に気づいて1941年に危険薬物に指定されていた。

日本では1941年に武田薬品工業からアンフェタミン製剤を'''ゼドリン'''、大日本製薬（現在の大日本住友製薬）からメタンフェタミン製剤を'''ヒロポン'''として市販されたが、効果も売上げもヒロポンの方が上だった。そのため軍は生産性を上げるべく、軍需工場の作業員に錠剤を配布して10時間以上の労働を強制したり、夜間の監視任務を負った戦闘員や夜間戦闘機の搭乗員に視力向上用として配布していた。いわゆる'''吶喊錠'''・'''突撃錠'''・'''猫目錠'''である。夜間戦闘機月光搭乗員として6機ものB-29を撃墜したエース、黒鳥四朗海軍少尉・倉本十三飛行兵曹長のペアが、戦後その副作用に苦しめられたのが有名な例である。

やがて日本が敗戦すると同時に軍部が所蔵していた注射用アンプルがどっと流れ出て、戦後間もない闇市ではカストリ焼酎一杯より安い値段で1回分のアンプルが入手できたので、芸人や作家やバンドマンといった寸暇を惜しんで働く者たちから、興味半分で始めた若者まで瞬く間に広がって乱用者が増加していった。また1943年から1950年まで、薬局では印章さえ持っていけば誰でもヒロポンのアンプルや錠剤を購入可能で、タクシーの運転手や夜間勤務の工場作業員など、長時間労働が要求される職種の人々に好んで利用され、その疲労回復力から大変重宝された。だが実際は即効性の高いアンプルは常に闇に流れて常に品不足状態であり、薬局では錠剤しか入手できなかったことが、1949年の新聞で報道されている。この結果、日本ではメタンフェタミンが社会に蔓延し多数の依存症患者を生み出す事となった。

なおヒロポンは現在でも、法律で許可された特定の医療機関に対して販売されている。

覚せい剤蔓延が社会問題化したことを受けて1951年に覚せい剤取締法の制定と施行によって覚せい剤の使用は減ったが、覚せい剤取引は地下に潜って暴力団等の主要な資金源となっていった。

覚せい剤自体は非常に安価に製造できるが、取引が非合法化されているため闇ルートでの流通となり、末端価格（小売価格）は数百倍にも跳ね上がる。このため、密輸や密売があとを絶たない。近年では、北朝鮮・台湾・トルコなど大陸からの密輸も相当量あるといわれ、同国の外貨獲得手段となっていると指摘されている。

中学生・高校生が栄養剤感覚や痩せ薬感覚で手を出したり、主婦がセックスドラッグと騙されて服用するケースも増加し、薬物汚染として社会問題になっている。2005年には小林憲司（当時民主党衆議院議員）が覚せい剤所持で逮捕され、衆議院議員在職中にも覚せい剤を使用していたことが判明し国民に大きな衝撃を与えた。現在、日本国内で違法に流通する覚せい剤は、そのほとんどが国外の工場で製造され密輸されたものである。密輸の手口は、近年は大規模な密輸が減少し、航空機旅客の携帯品内や国際郵便物に隠匿した少量の覚せい剤を繰り返し密輸するなど、小口化、分散化が進んでいる。このため検挙件数、検挙人員は増加傾向にあり、手口も年々巧妙化している。密輸の小口化、分散化が進んでいる要因は、麻薬特例法による罰則の強化などで1度に大量輸送する大規模な密輸はリスクが大きくなったことや、末端価格の高騰により少量でも利益が見込めるようになったためとみられ、今後もこの傾向は続くと予想される。

国内に入った覚せい剤は暴力団を元締めとする密売人たちによって、主に繁華街などで流通する。しかし近年、イラン人の薬物密売グループが住宅街を拠点にしているのを摘発されたこともあり、流通ルートの郊外への拡散やインターネット取引の増加、密売組織の国際化による言葉の壁など、取締りは困難さを増している。第三次覚せい剤乱用期が宣言された1998年以降、日本国内で違法に流通する覚せい剤は、北朝鮮、中国、香港が主な仕出地である。しかし近年、密輸の小口化と分散化が進むにともなって密輸ルートも多様化しており、過去に摘発実績のない国・地域を仕出地とする密輸が増加している。また、過去に摘発の例がなく警戒の薄い日本の地方港、地方空港を狙った密輸も増えている。

1997年から2002年までの覚せい剤大量押収事件における総押収量の約4割を占める北朝鮮からの密輸は、北朝鮮船籍の入港規制や不審船取り締まり等により年々減少。アテネオリンピック終了後の2004年末頃からは北京オリンピックを控えた中国で覚せい剤の原料となる麻黄の製造や流通の管理が強化されたため、原料の入手が困難になった北朝鮮国内の薬物製造ラインは稼働率が低下。薬物製造拠点とみられる3工場のうち2工場が休止に追い込まれ、北朝鮮による覚せい剤の生産量は激減した可能性が高いことが国内外の捜査当局の調査で判明している。

2007年はカナダからの密輸が急増した。また、過去に摘発実績のないメキシコ、アラブ首長国連邦、トルコを仕出地とする密輸が相次いだ。カナダからの密輸が急増した原因について日本とカナダの捜査当局などは、カナダを仕出地とする大量密輸入事件の逮捕者がいずれの事件でも中国人だったことや、2004年以降、中国で覚せい剤原料の流通監視とともに密造工場の摘発も強化されたことなどから、中国国内の密造拠点を失った香港系犯罪組織が、1997年の香港返還を機にカナダへ移住した組織のメンバーと連携して、カナダルートでの密輸ビジネスに乗り出したためと推測している。また、カナダ側からの情報や押収した覚せい剤の鑑定結果などから、カナダ国内には複数の密造拠点が存在する疑いが強い。

2008年は減少傾向にあった中国からの密輸が増加した。また、南アフリカを仕出地とする密輸が相次ぎ、南アフリカ、カンボジアからの密輸を初めて摘発した。

2009年は摘発件数が過去最高を記録した。また、過去に摘発実績のない仕出地からの密輸が相次ぎ、ナイジェリア、ウガンダ、ケニア、レソトといったアフリカ各国のほか、ベトナム、シンガポール、ロシアからの密輸を初めて摘発した。

2010年、海上保安庁などは覚せい剤密輸のロシアルートの存在を初めて確認した。同年2月には、日本に密輸するためにロシア国内の地下工場で覚せい剤を製造していた犯罪組織のメンバーが、ロシア連邦保安庁に身柄を拘束されている。北朝鮮や中国からの密輸が困難になった日本では覚せい剤の末端価格が高騰しており、他国よりも高値で取引されるため、ロシアの犯罪組織が日本の麻薬市場に目を向け始めた可能性があるとみて海上保安庁などは警戒を強めている。北朝鮮を仕出地とする覚せい剤密輸入等事件の特徴として、1回の押収量が大量であること、押収した覚せい剤の純度が高いこと、比較的整った規格の包装が行われていることなどが挙げられることから、高度の技術水準及び相当の資金を有する組織が事件に関与しているとみられる。

1997年から2007年までの間、警察では北朝鮮を仕出地とする覚せい剤の大量密輸入等事件を水際において7件検挙している。2006年5月には、2002年に北朝鮮ルートで覚せい剤数百キログラムを密輸し国内で密売していた極東会傘下組織組長ら9名を逮捕したが、この事件の捜査を通じて、2001年12月に発生した九州南西海域工作船事件で沈没した工作船が日本への覚せい剤密輸を企図していたこと、2001年春に同工作船の工作員による密輸が行われていたことが判明した。また、九州南西海域工作船事件で沈没した工作船は、1998年の高知県沖における覚せい剤密輸入事件で使用されていた船舶と同一である。これら捜査の結果などから判断すると、覚せい剤の密輸に北朝鮮当局の関与が認められる。

2010年現在、北朝鮮ルートによる密輸はほぼ壊滅状態にあるとみられるが、2004年以降に押収した覚せい剤の中に北朝鮮が仕出地であると疑われるものもあることから、警察では現在も北朝鮮ルートの覚せい剤密輸入に重大な関心をもち、対策の強化、情報収集等に努めている。また、関係各国の協力を呼び掛けるなど、北朝鮮を仕出地とする薬物密輸入事犯の根絶のための国際社会への働き掛けも推進している。日本では覚せい剤の乱用が大きな社会問題になっており、乱用防止のため様々な取り組みが行われている。

第三次薬物乱用防止五か年戦略

** 内閣府特命担当大臣（薬物乱用対策）を議長とする「薬物乱用対策推進会議」の下、関係省庁が連携して薬物乱用防止対策に取り組んでいる。

「ダメ。ゼッタイ。」普及運動

** 厚生労働省、都道府県、麻薬・覚せい剤乱用防止センターが主催するキャンペーン。

麻薬・覚せい剤乱用防止運動

** 厚生労働省、都道府県などが主催するキャンペーン。

日本民間放送連盟は1983年から数年にわたり 覚醒剤撲滅のCMキャンペーンとして「'''覚せい剤やめますか？それとも 人間やめますか？'''」というキャッチフレーズを放送した。

日本国外では、覚せい剤に関しては厳しく規制され、刑罰として死刑を科される国もある。

シンガポールでの不法製造や、マレーシアでの50グラム以上の覚せい剤所持では法定刑は死刑のみとなる。タイにおいては譲渡目的での製造・密輸は死刑となり、譲渡・所持でも死刑または無期刑となる。
中国、韓国では、営利目的のケースでは最高刑が死刑である。欧米は、それほど厳しくないものの、イギリス、フランスが最高で無期懲役、アメリカが州毎に違い、最高で終身刑となる州もある。

一方でメキシコでは2009年8月に少量の大麻・コカイン・覚せい剤の所持を合法化する法律が施行された。以前は覚醒剤所持が見つかっても少量なら逮捕の判断は現場の警察官が判断していたため賄賂の温床になっていた。2007年3月、メキシコのメキシコシティで、覚せい剤密輸組織を捜査していたメキシコシティ警察は、市内の高級住宅街の邸宅を捜索、現金約2億600万ドル（約237億円）を押収、7人を逮捕したと発表した。 麻薬絡みの現金押収としてはメキシコ史上最高額とみられる。摘発された一味は、製薬会社の業務を偽って活動。インドから原料を輸入し、覚せい剤に用いられるメタンフェタミンを製造していた。

近年、麻薬取引の世界では、メキシコの犯罪組織が急速に台頭していて、米国麻薬取締局もメキシコの犯罪組織に対し、重大な懸念を表明している。世界中に10万人以上のメンバーがいると見られている、中南米系の犯罪組織であるMS-13も米国内で急速に勢力を拡大している。

2009年1月、中国で1998年から1999年までの間に12.36トンの覚せい剤を製造密売し、108.85キロのヘロインを密売していた”世界頭號冰毒大王（世界の覚せい剤王）”陳炳錫の死刑が広東省広州市で執行された。

中村希明『薬物依存 ドラッグでつづる文化風俗史』（講談社、1993年） ISBN 4-06-132972-3

松本広樹『ドラッグ ＦＯＲ　ＢＥＧＩＮＮＥＲＳ』（現代書館、1995年） ISBN 4-7684-0070-1

麻薬

向精神薬

メチレンジオキシメタンフェタミン（MDMA）

覚せい剤取締法

麻薬特例法

麻薬・覚せい剤乱用防止センター

薬物中毒

薬物乱用

薬物乱用防止「ダメ。ゼッタイ。」ホームページ

薬物に関するデータ - 警視庁

覚せい剤Q&A - 大阪府警察

覚せい剤取締法 - e-Gov 法令データ提供システム(総務省)

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